鳩山内閣の後半は、毎週のように新聞やテレビが世論調査を
行って、どんどん支持率が下がるのを、これでもか、というほど
報じていた。私は別に民主党に投票した訳ではないけれど
(自民党の息がかかる政党には入れない)、それでも、
辞任に追い込むかのように、世論調査を何度も行うのには、
違和感を覚えた。
そして、またぞろ、菅新首相支持率の世論調査が、ボロボロと。
概して&0%以上の高い支持率だが、いつも不思議に思うのは
これらの調査を本当に「世論調査」といってもいいのだろか、
ということ。
だってね、「世論」なのだから、ある程度の分母が必要だと
思うのだ。分母、すなわち、回答した人の数。
できれば、有権者全員が望ましいけれど、そんなことできないのも
分かる。でもね、少なくないかい、回答者の数。
日本テレビ世論調査
菅新首相を支持する 62.4% 率回答数は535。4日から6日かけて、ということは
週末在宅していた人。年齢層だとか地域だとか、
偏りはないのだろうか。質問の仕方でも答えは
違って来るというけれど、1億人以上いる有権者のなかの
535人で「世論」って言っていいのか?
こちらはフジテレビ。報道2001の世論調査
菅新首相を支持する 52.8% 調査対象は首都圏成人男女500人と大雑把。
毎日新聞世論調査結果
菅新首相に期待する 63% こちらはネット上では、何人に質問したのか出ていないので不明。
朝日新聞世論調査
菅新首相に期待する 59% 回答者数1,074人。
大雑把に上がってる、ということは言えるだろうけれど、
目安ぐらいにするほうがいいかも。
どうも世論調査ということばに、反応してしまうのは、
母集団にムラを感じるからだし、結果が、メディアによって10%も違うから。
有権者である私たち、ひとりひとりも、
あまり気分だけで返答しないほうが良い気がする。
結局、マスメディアに使われてしまうから。
ちょっとでも落ちることがあったら、また叩く材料として、
世論調査が使われる、ということを肝に銘じた方がいい、と思う。